目的
解析対象構造物に慣性力などが加わる場合でも、荷重伝達を計算できるようにする。
効果
構造物荷重伝達計算装置において、弾性体である解析対象構造物に慣性力などの動的外力が加わる場合でも、構造物の荷重伝達を計算できる。
技術概要
弾性体である解析対象構造物の支持点Ｂを固定し、特定負荷点Ａに特定荷重をかける。一般点をＣとし、慣性力がかかる点をＤとする。４面体ＡＢＣＤの稜の６本のバネで解析対象構造物の弾性特性を表す。慣性力がある状態の変形を、有限要素法で計算して、特定荷重の仕事Ｕとすべての点の変位量（ｄ↓Ａとｄ↓Ｃ）を求める。三角形ＡＢＣの３辺のバネで解析対象構造物の弾性特性を表わした場合の部分的な剛性行列Ｋ↓（ＡＣ）を、有限要素法を利用する検査荷重法で、各点Ｃについて計算する。剛性行列Ｋ↓（ＡＣ）と動的外力が加わった場合の変位量（ｄ↓Ａとｄ↓Ｃ）とＵから、剛性指標Ｕ↑＊（＝(1−2Ｕ/(Ｋ↓（ＡＣ）ｄ↓Ｃ)・ｄ↓Ａ)↑（-1））の値を計算する。構造物のすべての点をたどるように、変化負荷点Ｃを順次変更して、各点のＵ↑＊の値を計算する。
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