自己組織化ポリマー膜の可逆的制御方法

開放特許情報番号
L2008004365
開放特許情報登録日
2008/8/15
最新更新日
2015/9/21

基本情報

出願番号 特願2008-123649
出願日 2008/5/9
出願人 独立行政法人産業技術総合研究所
公開番号 特開2008-303388
公開日 2008/12/18
登録番号 特許第5408581号
特許権者 国立研究開発法人産業技術総合研究所
発明の名称 自己組織化ポリマー膜の光学的異方性の制御方法および自己組織化ポリマー膜の製膜方法
技術分野 化学・薬品
機能 材料・素材の製造
適用製品 自己組織化ポリマー膜の可逆的制御システム
目的 ポリマー分子鎖がらせん構造および光学活性を有するポリマー鎖の光学的異方性を変化、または増大させる自己組織化ポリマー膜の可逆的制御方法、および光学的異方性が大きい自己組織化ポリマー膜の製膜方法を提供する。
効果 光学デバイス、光メモリ、光学分割剤等の用途に有利な膜の旋光度、円偏光二色性等の光学的異方性が大きいポリマー膜の製膜方法、および膜の旋光度、円偏光二色性等の光学的異方性を変化および/または増大させる、可逆的制御方法を提供することができる。
技術概要
ポリマー分子鎖がらせん構造および光学活性を有するポリマー膜の可逆的制御方法であって、溶媒を用いて濃厚な溶液から製膜すること、またはポリマー膜に対して溶媒蒸気との接触、熱、光、磁場、及び電場からなる群から選択される刺激の少なくとも1つを付与することにより、膜中に高次の規則構造を誘起させ、膜の光学的異方性を変化および/または増大させる。ポリマー膜が式I(図1)(式中、nは10以上の整数、Rは1つ以上の光学活性炭素を有する基を表す。)で表されるらせん構造を有するポリマーからなることが好ましい。また、ポリマー膜が式II(図2)(式中、nは10以上の整数であり、X↓1、X↓2およびX↓3はそれぞれ独立に水素原子または置換基を表す。ただし、X↓1、X↓2およびX↓3のうち少なくともひとつは、1つ以上の光学活性炭素を有する基を表す。)で表されるらせん構造を有するポリマーからなることも好適である。
イメージ図
実施実績 【無】   
許諾実績 【無】   
特許権譲渡 【否】
特許権実施許諾 【可】

登録者情報

その他の情報

関連特許
国内 【無】
国外 【無】   
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